日本統計年鑑
我が国の国土、人口、経済、社会、文化などの広範な分野にわたる基本的な統計データを、網羅的かつ体系的に収録したものです。政府および民間の機関が公表している統計の中で、日本の状況を知るために必須の基本的なものを選択し、掲載しています。
2024年版（第73回）は30の分野、543の統計表からなり、各章の冒頭では、統計調査の概要、用語などについても解説しています。統計表には、英文も付していますので、海外に日本の紹介をする際にも便利です。
日本統計年鑑 第73回 令和6年(2024年)（B5判、約800ページ）
　ISBN978-4-8223-4210-4 / 定価 16,500円(本体15,000円+税10%)　購入ページへ

日本の統計
日本の社会・経済に関する最も基本的な統計をコンパクトにまとめたデータ集です。2024年版は、政府の公表する様々な統計の中から、人口、経済、家計、福祉、教育、健康、エネルギー、観光、情報・通信など29の分野について、367種類の統計表、48のグラフを収録しています。ニュースを見たり、調べ物をしたりする上でお手元に置いて活用されると便利です。「統計でみる日本」と併せてご活用ください。
日本の統計 2024　（A5判、約300ページ）
　ISBN978-4-8223-4219-7 / 定価 2,420円(本体2,200円+税10%)　　購入ページへ

世界の統計
世界の国々の社会・経済に関する最も基本的な統計をコンパクトにまとめたデータ集です。国連など国際機関の公表する信頼できる統計書やデータベースから、人口、経済、社会、文化など16の分野、約130種類の統計表を収録しています。各統計の出典、用語の定義なども明記されており、学習やリサーチに活用できます。世界の今のすがたを知るために役立ちます。「統計でみる日本」と併せてご活用ください。

世界の統計 2024　（A5判、約300ページ）
　ISBN978-4-8223-4220-3 / 定価 2,420円(本体2,200円+税10%)　　購入ページへ

Statistical Handbook of Japan
我が国の今日のすがたを統計グラフ・表により分かりやすく紹介した英文のハンドブックです。海外で日本を紹介するとき、来日された外国の方に日本を紹介するときなどに便利です。
Statistical Handbook of Japan 2023　（A5判、約210ページ）
　ISBN978-4-8223-4200-5 / 定価 3,960円(本体3,600円+税10%)　　購入ページへ

社会生活統計指標 都道府県の指標
都道府県別の様々な社会経済指標を体系的に整理した統計データ集です。自然環境、人口、財政、学校、教育、健康医療、労働、居住環境、社会保障など約560の都道府県別指標が指標ごとに収録されています。地域間の比較・分析にご活用ください。

社会生活統計指標-都道府県の指標2024　（A4判、約520ページ）
　ISBN978-4-8223-4216-6 / 定価 9,900円(本体9,000円+税10%)　　購入ページへ

統計でみる都道府県のすがた
地域の特徴を表す約410種類の社会・経済統計指標のデータを都道府県ごとに一覧できる形に整理したデータ集です。人口、財政、学校、教育、健康医療、労働、居住環境、社会保障など都道府県民の生活全般の実態を示す「社会生活統計指標」のデータを収録しています。各都道府県が全国でどのような位置にあり、どのような特徴があるかを読み取ることができ、各地域の特徴や課題の分析にご活用ください。
統計でみる都道府県のすがた2024　（A4判、約170ページ）
　ISBN978-4-8223-4217-3 / 定価 3,300円(本体3,000円+税10%)　　購入ページへ

統計でみる市区町村のすがた
全国の市区町村の特徴を表す約90種類の「社会・経済統計指標」のデータを指標ごとの一覧に整理したデータ集です。市区町村の特徴や課題の分析にご活用ください。
統計でみる市区町村のすがた2023　（A4判、約330ページ）
　ISBN978-4-8223-4185-5 / 定価 5,610円(本体5,100円+税10%)　　購入ページへ

労働力調査
労働力調査は、日本の雇用・失業に関する最も基本的な統計調査であり、その結果は経済政策、雇用政策など幅広く活用されています。毎月の雇用者数、完全失業者数、完全失業率等の統計は総務省統計局が公表し、ニュース等でも広く報じられています。
「労働力調査年報」は、労働力調査の１年間の結果を取りまとめたものです。その年の雇用・失業の状況について図表を交えて解説しています。また、基本的な統計表に加え、用語・概念の解説、調査方法など統計の利用に必要な情報も掲載されています。雇用・失業の動向を分析する上で必携の統計年報です。
労働力調査年報 令和4年
　ISBN978-4-8223-4182-4 / 定価 6,600円(本体6,000円+税10%)　　購入ページへ

住民基本台帳人口移動報告
住民基本台帳人口移動報告は、日本国内の人口移動を詳細に把握する統計として広く利用されています。東京圏への人口集中、地方からの人口流出など、現在の日本では地域間の人口バランスが変化しつつあります。この統計については、総務省統計局から毎月、基本的な結果が公表されていますが、「住民基本台帳人口移動報告年報」では、月次の統計では得られない詳細な結果が収録されています。報告書には、各年における日本の人口移動の動向や特徴について図表とともに分析・解説されています。日本の地域問題を考えるうえで重要な統計資料です。
住民基本台帳人口移動報告年報　令和4年
　ISBN978-4-8223-4190-9 / 定価 3,960円(本体3,600円+税10%)　　購入ページへ

人口推計
日本の人口は、総務省統計局が５年ごとに実施する国勢調査により正確な人口が把握されますが、国勢調査の間の時期における人口については、国勢調査と同じ基準の人口となるよう推計する必要があります。「人口推計」は、国勢調査の人口を基準に、出生、死亡、転出入による変動により調整することにより、最新の人口を推計するものです。各年の10月1日現在の推計人口を収録した「人口推計資料」は、国勢調査の定義に合わせた全国及び都道府県別の人口を収録しています。
人口推計資料No.96　人口推計 令和4年10月1日現在
　ISBN978-4-8223-4186-2 / 定価 3,080円(本体2,800円+税10%)　　購入ページへ

家計調査
家計調査は、日本の家計消費の動向を詳細に把握するための最も基本的な統計調査です。毎月の家計収支の詳細な内訳を把握し、世帯主の年齢別、年間収入階級別など世帯の様々な属性によって分類した集計結果が提供されています。家計調査年報は、その結果を歴年単位にとりまとめたものです。

「家計調査年報」からは、家計消費のトレンド、物価や賃金の動向が家計消費に及ぼす影響、高齢化に伴う消費動向の変化など、日本の家計消費の様々な変化を読み取ることができます。家計調査年報には、家計のフローの収支をとりまとめた「家計収支編」と、貯蓄・負債などのストックの残高を取りまとめた「貯蓄・負債編」があります。各報告書には、結果の解説のほか、統計の作成方法、用語の定義、家計消費分類などの解説資料も収録されています。
なお、家計消費の構造をより詳細に把握するために、5年ごと（西暦の末尾が「４」および「９」の年）に家計調査の大規模版である全国家計構造調査（2014年以前は全国消費実態調査）が実施されています。より詳細な統計を利用したい方は「全国家計構造調査報告」もご利用ください。

家計調査年報 令和4年 – Ⅰ家計収支編
　ISBN978-4-8223-4189-3 / 定価 7,480円(本体6,800円+税10%)　　購入ページへ
家計調査年報 令和4年 – Ⅱ貯蓄･負債編
　ISBN978-4-8223-4199-2 / 定価 5,390円(本体4,900円+税10%)　　購入ページへ

家計消費状況調査

家計消費状況調査は、ICT関連の消費やインターネットを利用した購入状況、購入頻度が少ない高額商品・サ－ビスの消費等の実態を把握する統計調査です。

家計消費状況調査年報 令和4年
ISBN978-4-8223-4188-6 / 定価 3,410円(本体3,100円+税10%)　　購入ページへ

消費者物価指数（CPI）
消費者物価指数（CPI）は、国民生活に直結する物価動向を表す統計指標として、また、経済・金融政策の基礎となる統計指標として、各方面から注目されている重要な統計指標です。
「消費者物価指数年報」は、総務省統計局が毎月公表するCPIの結果を暦年単位で取りまとめ、その動向を分析・解説したものです。過去からの物価動向を振り返り、１年間の物価動向を分析し、図表を交えて解説しています。CPIの作成方法や最も基本的な統計表なども収録されており、CPIの全体像を手軽に把握することができます。経済動向を分析する上で必携の統計年報です。
消費者物価指数年報 令和4年
　ISBN978-4-8223-4183-1 / 定価 6,050円(本体5,500円+税10%)　　購入ページへ

小売物価統計調査
消費者物価指数の基礎となる小売価格は、小売物価統計調査で把握されています。この調査は「動向編」「構造編」の二つで構成されています。「動向編」からは、毎月の主要都市の物価のデータが得られます。各地域の価格がどのように変動しているのか、時系列で見るのに適しています。「構造編」では、毎年の地域別の価格水準のデータが得られます。都道府県間の物価比較などに適しています。
小売物価統計調査年報 2022年（令和4年）
　ISBN978-4-8223-4208-1 / 定価 7,260円(本体6,600円+税10%)　　購入ページへ

経済構造実態調査
５年周期の「経済センサス‐活動調査」が実施されない年に、我が国の全ての産業の付加価値等の構造を明らかにすることを目的として総務省・経済産業省が6月1日現在で実施する統計調査です。2018年まで実施されていた商業統計調査、特定サービス産業実態調査、サービス産業動向調査（拡大調査）の3調査を統合・再編し2019年に開始されました。
経済構造実態調査報告　2022年
　ISBN978-4-8223-4222-7 / 定価 7,480円（本体6,800円+税10%)　購入ページへ

科学科学技術研究調査

日本における研究開発やイノベーションなどの動向を把握する上で最も基本的な統計調査です。「科学技術研究調査報告」には、公的部門、民間企業の別に研究費、研究者数の統計が研究分野などの別に集計され、収録されています。
2023年（令和5年）科学技術研究調査報告
　ISBN978-4-8223-4221-0 / 定価 4,620円(本体4,200円+税10%)　　購入ページへ

サービス産業動向調査
日本の経済活動の中で大きなウェイトを占めるサービス産業の最新の動向を把握する統計調査です。毎月の売上高、事業従事者数等の統計が提供されています。
サービス産業動向調査年報　2022年（令和4年）
　ISBN978-4-8223-4209-8/ 定価 3,080円(本体2,800円+税10%)　　購入ページへ

個人企業経済調査
全国の個人経営の事業所（個人企業）を対象とする標本調査で、毎年6月1日現在で実施されています。約4万事業所を対象に，事業主及び従業員に関する事項，事業経営上の問題点，1年間の営業収支などの経営実態を調査した結果が得られます。
個人企業経済調査報告 2022年（令和4年）
　ISBN978-4-8223-4187-9 / 定価 4,070円(本体3,700円+税10%)　　購入ページへ